「一般知識」の基礎知識について
出題数は14問。
6問以上正解できないと、基準点に達しないので、その時点で不合格になります。
出題内訳は
- 政治経済社会・・・7問
- 情報通信・個人情報・・・4問
- 文章理解・・・3問
合格者の方は、おおむね7問～8問正解しています。
【基本的な得点パターン】
情報通信・個人情報保護と文章理解で5～6問正解し、
政治経済社会で2～3問正解するといった感じです。
もちろんこれはかなりの個人差があります。
昨年の私のクラスの合格者の方で、
文章理解を全部間違えてしまったというケースもありました。
これは極端なケースかもしれませんが、
そういったこともあるんだなということは頭の片隅にでもおいておきましょう。
【学習のタイミング】
スクールに通っている方は、講座の時期に合わせて学習していただければよいでしょう。
通信講座や独学で学習している方は、遅くても8月末までに終わらせるようにしてください。
【情報通信・個人情報保護】
出題範囲がはっきりしているので、対策が立てやすい。
出題傾向をしっかり分析すること、および答練・模試の問題で演習を行うことで得点できるようになります。
非常にオーソドックスな資格試験の学習方法が通用する分野です。
ただ学習分野そのものはやはりスクールの講座を利用したほうが効率がよいでしょう。
一人で本を読んで学習してもピンと来ないという点も少なからずあると思います。
【文章理解】
公務員試験の出題傾向と似ています。当たり前ですが、
過去の出題傾向を分析してもあまり意味はありません。
はじめてみる文章が出題ネタとして使われると思っていて間違いありません。
出題者も出典探しに苦労しているようです。専門的な雑誌に寄稿された文章からの出題が多いのは、
「誰も見たことがない文章」で問題を作りたいからでしょう。
文章理解の問題の解き方は、これまで当ブログでもいろいろと紹介してきました。
解き方について以前書いた記事はこちらからご覧ください。 →文章理解の学習法 ～方法論編その1
【政治経済社会】
出題傾向から考えると高校の「現代社会」で学習する内容をベースにしているといってよいと思います。 平成23年度からは試験委員に高校の現代社会の先生が加わりましたので、 その傾向はより顕著になるでしょう。
ただこの分野の問題をすべて正解しようと考えないことが重要です。
例年２～３問正解できれば十分ですし、また２～３問は正解可能な問題が含まれています。
正解可能な問題は
- 知識で正解できる問題
- 常識を働かせることで正解できる問題
スクールの講座でお話しするのは、１に該当する問題です。
過去の本試験問題で比較的よくだされている論点についてまずしっかりと学習しておくことが重要です。
- 政治の分野であれば、「選挙」「議院内閣制」
- 経済の分野であれば、「日本銀行」「地方財政」「国家財政」
- 社会の分野であれば、「環境」「社会保障」「少子高齢化」
合格講座の講義録は、１の学習に必要十分な内容を備えていると考えてください。
渋谷の生講義では、「一般知識」の最終回において、
「現代社会」で学習するそのほかの論点で知っておくべき内容をご紹介する予定です。
独学の方であれば、こちらの本が役立ちます。
これは2冊必要ということではありません。
できれば書店で実際に手に取り、気に入ったほうを買ってほしい、というおとで2冊紹介した次第です。
【常識を働かせることで正解できる問題】については、
② 試験勉強とは切り離したあなた自身の知識の幅を広げる
新聞を読むのもそのひとつ。池上彰さんの番組や、その番組本を読む、というのもよいでしょう。
ニュースを見ても「これは試験に関係があるかな」という意識を常に働かせること。
高校の政治経済の図表集をみるというのも、知識の幅を広げるという意味ではいいですね。
時事問題はそれほどでませんが、公務員試験の時事対策本を手にとってみると、知識の幅を広げることができます。
政治経済社会は「守りの分野」ですから、これらの本は、
あくまでも「知識の幅を広げる」という意識で読んでください。
「ここから出るんですか？」という質問はしないように。
【知識で正解できる問題】については、
過去問や答練・模試の問題を通じて、学んだ知識の確認をしていきましょう。
【常識を働かせることで正解できる問題】については、
答練や模試で、対処方法に慣れていく必要があります。「習うより慣れろ」ということです。